裏社会暴露ブログ

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ゆっくり陰謀論・都市伝説 第38回 仮想通貨と監視社会 「後編」

っくり陰謀論・都市伝説 第38回  

 仮想通貨と監視社会 「後編」

f:id:Chatter:20191113134542p:プレーンはい、どうも。こんにちは。

結月ゆかりです。

はい、どうも。こんにちは。f:id:Chatter:20191113134404j:plain

京町セイカです。早速だけと、今回はどんなお話をするの?

f:id:Chatter:20191113134542p:プレーンうむ。

今回話す内容は仮想通貨と監視社会

について解説していくよ。

仮想通貨と監視社会?f:id:Chatter:20191113134758j:plain

 

f:id:Chatter:20191113134953j:plain前回は世界的なロックダウン

によって大不況となり生活必需品などを扱う企業は買収される又は

国有化されるなどになり。値段が急激に上がりまともな生活が出来ない

時代がくる可能性があるとまで話ました。

 

しかし、問題はそれだけではありません。ロックダウンによる

世界恐慌でスペインやイタリア、韓国などデフォルトする国が

出てくる事も考えられ。そうなると新通貨としてデジタル通貨が

導入されます。

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デジタル通貨の発行は各国が検討中でデフォルトしないにしても

今回のパンデミックでデジタル通貨を導入する理由になります。

例えば、ウイルスが紙幣の手渡しで拡散すると煽られて完全なる

キャッシュレス社会に向ける動きが導入される事も考えられます。

 

 デジタル通貨の問題は取引データ追跡可能なデジタル通貨が導入される

ことで全てのやり取りが監視され。政府にとっての反乱分子や都合の悪い

存在はデジタル通貨通貨を使用不可にする事ができるのです。

中国の“マスク外交”に警戒感「中国は放火犯と消防士だ」(NEWS ポスト ...

その兆候はすでに中国で見られ。中国でもデジタル人民元を発行仕様と

してます。中国は顔認証をもとにした信用スコアという制度も既に

導入されており。信用スコアが低い人は航空券などの決済が出来なく

なったという事実は既に報告されています。

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これが架空の話でもなんでもなく、現に中国で始まっている話で

これから各国の政府が「大きな政府」として支配を強めると中国のように

監視を強めてくる可能性があります。

 

 そのデジタル通貨をもとにしたベーシックインカムを導入する

国も出てくるかもしれません。

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国際のアジェンダ2030の一項目目に「全ての貧困を無くす」という

目標がありますが、これはベーシックインカムを導入するための

伏線であることも考えられます。

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今の時点で様々な国が非常事態の緊急援助ということで国民に

お金を配ってます。これはつまり結果的にベーシックインカム

導入されたことになります。

 

ベーシックインカムというとみんなが平等の理想世界の社会になる

 と思われるかもしれませんが、これは共産主義的であることに注意

しなければなりません。

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上の上には99%の人々を労働奴隷として扱う1%貴族がいるのです。

エリート層のグローバリストがつくりたい共産主義世界は本当の

 平等社会ではないのです。

ん?どういうこと?f:id:Chatter:20190421200834j:plain

 

f:id:Chatter:20190421200751j:plainそれはピーターティールが

目指していることで知られている

テクノロジーによる完全監視社会です。

 f:id:Chatter:20200405235047p:plain

 そのような監視社会になると、ソーシャルメディアサービスは

今後も使えるにしてもかなり検疫される事でしょう。

 SNSのある投稿に対して「社会の秩序を乱す」という理由で逮捕

される可能性があります。

 

つまり、政府にとって都合の悪い情報を発信する人をテロリストの

脅威となりうる陰謀論を発信する危険分子として逮捕する可能性が

あるという事です。

 

実際、トランプ大統領ソーシャルメディア企業と結託して暴力行為

を行いそうな人物を特定し重火器を入手できないようすべきだと語り。

銃撃する人物を監禁する可能性もあります。

 

 要するに政府にとって都合の悪い人物は危険人物として

事前逮捕できるのです。

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現にYouTubeでは新型コロナウイルスに関する動画は

ほぼ全て広告をはがされてます。

都合の悪い政治ニュースを「政治的に正しくない投稿」として

規制の対象になる可能性もあります。

 

 なんにせよ、これまで以上にソーシャルメディアへの投稿は

チェックされることは間違いありません。

また、移動の制限もかなり強められてます。

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とくに海外渡航はウイルスワクチン接種が必須となり。

その証明書がないもの、もしくは顔認証で接種データがないものは

入国を許可されないでしょう。

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さらに人々は旅行だけでなく、ベーシックインカムなどの政府の

公的な給付を受け取るためには接種の証明書が必要になるかもしれません。

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 ワクチンといえばビル・ゲイツとその妻によって創設された

ビル・ゲイツ・メリンダ財団が配布している無料のワクチンは

 アフリカの多くの子供を麻痺を発症させていると世界中のメディアが

報じてます。ワクチンの危険性について多くの有識者が警告を鳴らしてます。

 

不妊になりやすくなるという報告もあり、ビル・ゲイツはそれを隠すでも

なく「ワクチン接種を実行すれば世界の人口を15%減らせることができる」

と公言しています。

 

今回のパンデミックはそれを実行する都合の良い口実になります。

大衆はこのパンデミックを二度と味わいたくないですから、

自らワクチン接種を受けることになるでしょう。

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一方で、WHOはワクチン接種を拒否することは健康に対する

トップ10に入る脅威とみなしており。ワクチン接種を受けない

ものは社会的制裁を受けることになるかもしれません。

 

 例えば今年の世界サッミトの場で「パンデミック

を防ぐにはワクチン接種だけでなく、AIによる全世界の健康データ 

管理が必要だ!」みたいな事を言い出すかもしれません。 

それに関しては要チェックですね。

 

ワクチン接種義務化の可能性は十分にありうる訳ですが。

これが毎年接種する事を義務化されては私たちの免疫力が

低下する懸念があります。

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免疫低下といえば今回の新型ウイルスの感染が多い地域と

5Gを導入した地域が一致することがネットで話題になってます。

5Gは強力な電波で免疫力が弱まってウイルスに感染しやすく

 なっているのではないか?と議論されてます。

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他にもBCGワクチンを接種している国は感染が少ないと

いう話もあります。

 

いずれにしても、日頃の食事や運動で免疫力を高めつつ

5Gなどの強力な電磁波から距離を置いた生活を送る事が

大事なのだと個人的に思います。

 

話を戻しますが、このように各国は大きな政府として

権限を強めながらもAI主導の世界統一政府ができるよう

 に動き始めてます。

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そしてその世界統一政府は共産主義世界の実現を

目指していると思われます。

なんと。。f:id:Chatter:20190421200834j:plain

f:id:Chatter:20190421200751j:plain共産主義運動に多大な影響力を

及ばしたカール・マルクスは「共産主義世界を実現したと

しても、それを人間が統治しようとすると必ず失敗する」と

言い残してます。

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つまり、人間が共産主義の独裁を手に入れた場合。

必ず腐敗が蔓延し、必然的に自滅の運命をたどると予言しています。

確かに共産主義を大国、ソ連マルクスの予言どおり崩壊しました。

 

そもそもカール・マルクスロスチャイルドに教育されおり。

レーニンが主導したボルシェビキロスチャイルドやロックフェラー

によって支援されてます。

 

そして金融資本家は資本主義を推奨しつつも

実は根っからの共産主義者なのです。

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それはロスチャイルドを始めとする貴族を中心とした

財閥も同じで世界統一政府を樹立し。統治は人工知能に委ねて

共産主義による独裁社会(全体主義世界)を実現しようと

しているのです。

まさにディストピア社会ね。f:id:Chatter:20191113134758j:plain

f:id:Chatter:20191113134105p:plainさて、今回の話は

ここまでにするよ。

次回もぼちぼち更新していくぜ。

ゆかりちゃん、お疲れ様です。f:id:Chatter:20191113134404j:plain

次回の話も楽しみにしているわね。